結婚の給料
結婚の給料について
結婚の給料の紹介サイトです。就活や転職のために参考になると思います。
結婚にかかる金額と給料・理想の給料と結婚
結婚にかかる金額と給料
結婚にかかる金額というと、挙式や新婚旅行、新居に家具、電化製品といったことが気になりますね。
でもこれらは、たとえば挙式披露宴はご祝儀でとんとんになるし、新婚旅行くらいは頑張ったとしても新居は安いところにするなどで出費は抑えられます。
問題は実際に生活がスタートしてから。
このため、給料（年間）が下がっている若い人たちはなかなか結婚に踏み切れなくなり、晩婚化が進んでいる原因の一つにもなっています。
ただ、近頃は子供が生まれるまで、もしくは子供がある程度育ったら奥さんも働くという家庭が多くなっていますので、男性の給料（年間）が低めでもなんとかなります。
一人のお給料が少ないなら、二人で働き、二人で家事をして二人で子供を育てればいいのです。
昔の家庭とは事情も意識も違うことを理解して、力を合わせて家庭を築くことができるはずです。
理想の給料と結婚
母親は専業主婦、子供を塾やおけいこごとに通わせ、週末は外食、住宅ローンは月15万ほどで問題なし。
もちろん長い休みには旅行へ行き、ディズニーリゾートもよく行きます。
子供も両親も、服はちゃんとしたブランドで揃えて、ユニクロなんて考えられない。
こうした生活はやはりうらやましくないといえば嘘になりますね。
では、これほどゆったりとした結婚生活を送りたいなら、ご主人の給料（年間）はどれくらいが理想なのでしょうか。
上記のようなレベルを保つなら少なくとも月収は60万以上、年間800万は最低ないと難しいですね。
できれば1000万円超レベルの給料（年間）が求められます。
でもこれはあくまで一握りの人たちで、もっと質素でも楽しい結婚生活を送る人の方が多数派です。
地道に節約して、上手に使っている賢い奥さんはたとえ毎月30万でも余裕でやりくりしていますから、なんとかなるものなのですね。
女性側が求める結婚相手の給料・結婚に必要な給料
女性側が求める結婚相手の給料
女性が結婚相手に求める給料（年間）の額は、色々なところで特集などされているのでしょっちゅう見かけますよね。
でもそれは失笑してしまうような高額であることが多いのではないでしょうか。
たとえば35歳の女性が「給料（年間）はできれば一千万で、家事を手伝ってくれる人」などと言っているのも珍しくないですね。
これは独身時代の生活レベルを落とせない女性が増えているからです。
でも、実際はもっと低い額の旦那さんのお給料だけで一家4人、住宅ローンを抱えながら生活している家庭はたくさんあります。
結婚生活は、男性や女性片方だけが我慢したり、頑張って作り上げるものではありません。
理想は理想として、現実も見据えて二人の未来を設計してくださいね。
結婚に必要な給料
男女が結婚に踏み切るのに、男性の給料（年間）は非常に大きな問題ですよね。
特に子供を希望している場合、少なくとも出産、育児の間は女性の収入はなくなることを覚悟しなくていけないため、二人で働くから多少低い収入でもいいというのは難しくなります。
若いうちに結婚して、お金がたまり、収入が増えるまでは二人で働いて、ある程度高い給料（年間）を得ることが可能になってから子供を作る。
そういう形態の夫婦も増えてはきていますが、やはり生活を支えるだけの給与は必要ですね。
大体どのくらいあれば二人で生活できるのでしょうか。
たとえば家賃ですが、地方と東京ではかなり違いますが、公団などを利用してなるべく7万円程度に抑えます。
食費が二人で三万円、水道光熱費で一万五千円、このほか通信費などを含めても、節約すれば月々15万円もあれば暮らせます。
そうすると年間200万円あればなんとか……という具合ですが、上記は相当切り詰めた金額ですので、できれば300万が最低限でしょうか。
結婚の壁となる給料額・子どもの教育費
結婚の壁となる給料額
婚活という言葉が出てくるほど、結婚が難しくなってきましたね。
特に女性は積極的なのに男性は逃げ腰で、という人が非常に多くなっているのが現代の特徴です。
なぜかといえば、給料（年間）の問題があります。
これまでの常識では、普通男性が女性を養い、子供ができればもちろん子供も養い、全てを「大黒柱」の収入でやっていました。
ところが30代の男性の平均給料（年間）は400万程度のことも多く、一人なら余裕でもとても扶養家族を持てる額ではなくなってきているのです。
それなのに女性側は自分の低い賃金にうんざりして、仕事をやめても養ってくれる人を探しています。
これではとても結婚に結びつくはずがありません。
男性だけでなく女性も働き、そして当然、家事・育児も完全に二人で行う。
これが普通の家庭像となれば、問題の少子化も少しは改善されるのではないでしょうか。
子どもの教育費
結婚後にいる大きな資金の一つは、子どもの教育費でしょう。
一人の子どもを幼稚園から大学まで、私立に行かせた場合の総額は、約2103万円かかるといわれています。
たとえすべて公立へ通っても、一人1000万円くらいは覚悟しておきたいところです。
こうした教育費を、早い時期から共稼ぎの世帯給料（年間）で準備をしておけば安心です。
男性一人の給料（年間）で、年々増えていく教育費をまかなうのは容易ではありません。
また、共稼ぎについては徐々に社会環境の整備が進んでいることも大きなメリットです。
たとえば、育児休業をとった後に復職する機会は拡大していますし、公的な保育施設に入るためのハードルは、共稼ぎのほうが低くなっています。
企業によっては、短時間勤務制度や在宅勤務制度などを採用するところも増えています。
一方で、結婚や出産を期に一度仕事を辞めてしまうと、正社員に復帰することは難しいのが現状です。